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  1. 二紫会経済学(1)
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平成の時代とその後の展望(3)平成時代を捉える二つの視点

 投稿者:二村 重博  投稿日:2019年 2月19日(火)20時29分51秒
返信・引用
   2-2 ネット時代の幕開け
 前回は、平成時代をバブル崩壊と低成長率のデフレ経済という視点から取り上げましたが、今回はインターネット時代というもう一つの視点から見てみようと思います。
 先ず、ネット時代の外観を以下のような日経の記事から引用しておきます。

 「ネット大衆化の起点は1995年だ。ネット接続が簡単な基本ソフト(OS)を米マイクロソフトが売り出した。買い物はアマゾンでワンクリック、調べ物はググる。便利なサービスが生まれ人びとをネットの世界にいざなった。
 やがて情報の受け手だった個人は情報の発信側に回る。ブログやSNS(交流サイト)を表現の場に、ネット空間を膨らませていく。
 ・・・
 いじめやデマなど、ときにネットは牙をむく。それでも人と人をつなぐ力は強く、流れは不可逆的だ。見知らぬ人同士が取引するシェア経済が台頭し、人工知能(AI)のマッチング機能がかつてない出会いを促す。危うさを秘めながらネットの膨張は止まらない。」(18/01/06)

 この流れの歴史を具体的に見てみると以下のようでした(『日経』のシリーズから)。

 1991(平成 3)年 ワールド・ワイド・ウェブ(www)登場
 1994(平成 6)年 米アマゾン・ドット・コム設立
 1995(平成 7)年 米マイクロソフト Windows 95 発売、米ヤフー設立
 1997(平成 9)年 楽天設立、アマゾン・ドット・コム上場
 1998(平成10)年 米グーグル設立
 1999(平成11)年 NTTドコモ iモード登場
 2000(平成12)年 ITバブル崩壊
 2001(平成13)年 「ヤフーBB」開始、ADSLサービス
 2004(平成16)年 米フェイスブック設立、米クーグル上場
 2006(平成18)年 米ツイッター設立
 2007(平成19)年 米アップル iPhone登場
 2011(平成23)年 Line サービス開始
 2012(平成24)年 フェイスブック上場
 2013(平成25)年 独 「インダストリー4.0」スタート
 2014(平成26)年 アマゾンがAIスピーカー発売

 このうち、1997(平成9)年~2000(平成12)年ころを日経の記事に従って「ドット・コム」ブーム、2004(平成16)年~2008(平成20)年ころを「Web 2.0」ブーム、2010(平成23)年以降を「AI/I o T」ブームと言ってよいかと思います。
 「ドット・コム」ブームとは、ヤフーやアマゾン・ドット・コムなどアメリカのベンチャー企業が、ネットを使った電子商取引や情報サービスを次々と立ち上げて起きたブームを指し、「米国防総省で生まれたインターネットが民間に本格解放されたのは1990年。・・・米国では当時、市内電話は定額制が一般的で、速度はともかく一般家庭でもネットの常時接続が可能になった」(18/01/13)という背景がありましたが、日本では「ソフトバンクがヤフー日本法人を96年に設立、翌年には楽天も旗揚げした。だが従量制のダイヤルアップ接続では料金がかさんでしまう」(18/01/13)という問題がありました。
 「ウェブ2.0」とは、情報の受け手だった個人が情報の送り手にもなれるようなネットの環境を指し、「1990年代半ばに一般化したネット(ウェブ)が、技術の進化を背景に次の段階に進んだ、という意味で『2.0』を使う。ブログやSNS(交流サイト)が代表的なサービス。それまで主に『企業から個人へ』という一方通行だった情報の流れが一気に多様化した」(18/01/06)というものです。

 このようなイターネット時代に日本の企業はどのように対応したのでしょうか。日経の記事では、平成と昭和の対比を通じながら、家電産業の失速を次のように説明しています。「『テレビが主役』のアナログ技術の黄金時代は終わり、それとは異質のデジタル技術が世界を引っ張る―。・・・だが、(松下電器産業の)大阪本社はのんびりしたもの。国内のライバルとの内向きの競争ばかりに気を取られ、外部の変化への感度は鈍かった。・・・既存の産業秩序を根底から覆す―そんな技術革新をハーバード大のクリステンセン教授は『ディスラプティブ・イノベーション』と名付けたが、インターネットこそ近年最大の破壊的革新であり、日本の電機産業は『破壊する側』ではなく『破壊される側』の役割に甘んじた。・・・三洋電機がなくなり、シャープが台湾資本の傘下に入り、東芝の事実上の解体が進む」(17/10/21)というように。
丁度、日本経済はバブル崩壊後の不良債権と不況の中にあり、日本の企業は世界の時流に乗り遅れてしまいました。つまり、「日本企業が後ろ向きの『失われた10年』にもがく間、海外勢はM&A(合併・買収)や大規模投資で先を行く。日本勢はこの時期に『グローバル化やIT(情報技術)化の波に乗り遅れた』(共立女子大学の植田和夫教授)。・・・電機は、生産が中国や台湾に集約される水平分業に取り残された。素材産業は大胆な再編に乗り出せず、過剰供給に苦しむ。IT投資は欧米に大きく劣後し、非製造業でも生産性が伸び悩んだ。金融危機の経験からお金をため込む癖もついた」(17/12/2)というように。

 現在、人工知能(AI)などの登場によりIT市場が再び活気づき、2017年末時点での時価総額上位には次のように米国や中国のIT企業が並んでいます(18/01/13の記事より)。
 1位 アップル(米)、 2位アルファベット(=グーグル)(米)、 3位 マイクロソフト(米)、 4位 アマゾン・ドット・コム(米)、 5位 フェイスブック(米)、 6位 テンセント(中国)、 7位 バークシャー・ハサウェイ(米)、 8位 アリババ(中国)、・・・、  32位 トヨタ自動車
上位に日本企業の名前は見当たりません。なぜでしょうか。『日経』の記事は次のように説明しています。

「日本がネットを十分活用できなかったのは、インフラ整備だけにとどまり新たなサービスを育もうという意識が政府や民間にも欠けていたからといえる。政府規制やNTTグループの独占体質などが『ガラパゴス市場』を生んでしまった。
 例えば検索技術。日本にも数多くの検索エンジンがあったが、著作権法上、他社のデータを読み込めず、グーグルに市場を奪われてしまった。
 クラウド技術も同様だ。日本ではデータは社内に置くのが当たり前で、東日本大震災までクラウドを使おうという発想がなかった。10年の著作権法改正までサーバーを置くことすらできなかった。
 成功体験もじゃました。アップルがスマートフォンで成功した後もドコモは最後まで『iモード』にこだわり、結局は後に続く国内メーカーを放り出してしまった。
 その意味ではI o T革命は日本企業には新たなチャンスといえる。I o Tはソフトやサービスだけでは実現できず、日本のものづくり技術が必要とされているからだ。IT分野における失われた20年を取り返すには、自動運転やドローン(小型無人機)など成長が見込める分野で、規制緩和を通じ新しいプレーヤーを育てることが必要である。」(18/01/13)

 日本と日本の企業は世界の潮流に乗り遅れましたが、日本の技術を生かしてこれから追いつき追い抜く可能性は残っていると思われます。そのためにどうしたらよいかの知恵が必要になります。
 
 

平成時代とその後の展望(2) 平成時代を捉える二つの視点

 投稿者:二村 重博  投稿日:2019年 2月11日(月)17時50分46秒
返信・引用
   2 平成時代を捉える二つの視点
 1989年1月、昭和天皇が逝去され、元号は昭和から平成に移りました。そして、今年の2019年4月30日で現天皇が退位され、5月1日から新しい元号の時代が始まります。以下では、経済と社会を中心にしてこの30年ほどの平成の時代を考えてみようと思います。
 そのために、日本経済新聞が取り上げている二つの流れを中心に考えてみたいと思います。一つの流れは、膨張 → 崩壊 → 低迷(デフレ経済)という流れで、「平成の30年はバブル経済の頂点からの転落の軌跡と重なる。一瞬のまばゆい放光と暗転、その後の年月を覆う長い影。」(17/11/18)というものです。もう一つの流れは、「ドット・コム」ブーム → 「Web2.0」ブーム → 「AI/Io Tブーム」という流れで、「平成の30年を考えるとき、欠かせないのはインターネットの出現だ。それはかつてないパワーを個人に与える。国や企業など大組織を中心とした20世紀型の情報の流れを変え、社会や経済のあり方に揺さぶりをかける。」(18/01/06)というものです。以下、この2つの流れを順にみてみます。

 2-1 バブル崩壊と成長率低下のデフレ経済
 この平成時代のGDPのデータ(暦年)から経済成長率の推移をみると以下のようでした。(数値は期間ごとの年平均成長率です。)

 期 間     88~91年 92~98年 99~08年  09年  10~17年
         (4年)  (7年)  (10年)  (1年)  (8年)
 名目GDP     7.3    1.3    -0.1  -6.0    1.4
 実質GDP     5.4    1.1     1.0  ―5.4    1.5
 GDPデフレータ― 2.0    0.2    -1.2  -0.6   -0.1

 このデータからわかるように、昭和から平成にかけてバブル経済が続き、バブル崩壊後は名目でも実質でもGDPの成長率は低迷したままでした。平成20(2008)年にはリーマン・ショックがあり翌年の成長率は大きくマイナスに落ち込みました。そしてリーマン・ショック後の日本経済も低迷が続いてきました。
 GDPデフレータ―は、[名目GDP/実質GDP×100]という関係なので、経済全体の物価の動向を示すと考えてもよいかと思います。これを成長率表示で表すと

  GDPデフレータ―の変化率 = 名目GDPの成長率 ― 実質GDPの成長率

という関係になりますので、GDPデフレータ―の変化率がマイナスならば、デフレ状態が続いていることになります。このため、平成時代の経済成長率は、バブル経済、バブル経済の崩壊、その後のデフレを伴う経済の低迷という特徴があげられます。

 昭和62(1987)年2月に2.5%だった公定歩合を日銀は平成元(1989)年5月には3.25%、その後も継続的に引き上げて翌年平成2(1990)年8月には6%まで引き上げました。この金融引き締めと不動産向け融資の総量規制によってバブルは崩壊しましたが、不良債権という後遺症が残りました。そして、平成9(1997)年には、三洋証券、北海道拓殖銀行、山一証券が破綻し、翌年には日本長期信用銀行が破綻するという事態になりました。
 このデフレ経済を克服するために、日銀は平成11(1999)年にゼロ金利政策に踏み切りました。その方法と結果は以下のようです。
 「金融機関が資金を融通しあうコール市場の金利をゼロにし、貸出金利など金利水準を引き下げて、必要なところに資金が行き渡るようにする狙いだった。先進国で過去に例のない超低金利政策だった。
 しかしバブル崩壊後の日本経済のバランスシート調整は重く、デフレ脱却は実現しないままだ。日銀は01年に国債を大量に買う量的緩和へ、13年には量的・質的緩和策、さらに16年にはマイナス金利政策の導入と未踏の緩和策を重ねている。上場投資信託(ETF)や不動産投資信託(REIT)の買い入れにも乗り出した。
 ゼロ金利政策の余波で、年金や保険など金融商品も運用難に陥った。金利ゼロに飽き足らぬ家計のお金が投資に回るのではなく、むしろ老後へ不安を高め、預貯金志向を強める結果になったとの指摘がある。」(18/07/28)
というものですが、これについては後にもう一度触れる機会があると思います。

 バブル経済とその崩壊をいくつかの指標で見てみると以下のようでした。
 まず株価についてですが、平成元(1989)年末の日経平均株価は3万8915円でしたが、平成5(1993)年には2万1148円まで下落しました。
 つぎに土地資産については、「土地資産のピークは90年末の2470兆円。大きく落ち込み、持ち直す時期もあったが、15年末でも1100兆円台にとどまる。国内総生産(GDP)の2倍を超す規模の富が失われたままである。」(17/10/14)というものでした
 さらに全国百貨店売上高を見てみると、91年の9兆7130億円をピークに下降線をたどり始め、2016年には5兆9780億円まで下がっています(データは17/11/25の日経)。
 これらの平成時代を通じた推移は、バブル崩壊以降の景気の低迷だけでなくその他の構造的要因に関係することもありますので、後日もう一度立ち返ることになります。
 

平成の時代とその後の展望(1) はじめに

 投稿者:二村 重博  投稿日:2019年 2月 2日(土)23時05分50秒
返信・引用
   現代は、歴史の大きな転換点にあるのかもしれないという認識の下で、2017年1月から昨年の2018年6月まで、このホームページに「うつりゆく時代」というタイトルで30回の連載を書いてきました。そして特に、歴史の流れの大きな要因は人工知能(AI, Artificial Intelligence)の進化にあるのではないかという設定の下で、人工知能(AI)の具体的事例を取り上げてきました。背景には、現代はI o T  (モノのインターネット、Internet of Things) を中心にした第4次産業革命の時代であるという認識があります。
 第1次産業革命は蒸気機関が、第2次産業革命は電気が、第3次産業革命はコンピューターが革命の引き金になったのに対し、第4次産業革命はI o Tによって引き起こされるという認識です。I o Tとは、「身の回りにあるモノにセンサーが組み込まれて直接インターネットにつながる世界」をいい、I o Tでインターネットにつながるデバイスの数は2015年で約50億個、5年後の20年には250億個まで増えると予想されています(「ゼロから分かる!I o T の基本のき」『週刊ダイヤモンド』2015/10/03 32~37頁)。
 このような状況で、「I o T はモノに内蔵されたセンサーを通じ、情報収集することから始まる。アトムやたとえば『ドラえもん』のようなロボットも、スマートフォンなどと並ぶモノの一つに当てはまる。集められた情報はクラウド(仮想サーバー)上にデータとして蓄積され、ビッグデータに変化。人工知能(AI)がそれを解析し、モノにフィードバックする。こうした流れを繰り返し、モノがどんどん賢くなっていく(スマート化)という概念がI o T だ。つまりI o Tはビッグデータ、AIと『三位一体』の関係にある」(「I o T と人類の未来」『週刊東洋経済』2016/09/17 32頁」というものです。

 以上のような視点でのこのホームページの書き込みは、昨年の7月以降はいろいろな雑事が入ってきて中断していました。今年からは、これまでの問題意識を継続しながら書き込みを再開しようと思っています。この間も、デジタル技術を用いた技術の変化は急速なので、現在をとらえようとすること自体が複雑になってきました。そのため、一度「現在」とはどういう時代なのかということを整理しておく必要があると判断しました。これまでの問題意識は継続しつつ、テーマを「うつりゆく時代」から「平成の時代」に絞って書き込みを続けてみようと思っています。

 この変化する世界の中で、日本は今年の4月30日に現天皇が退位され、1989年(平成元年)から続いてきた「平成」の時代が終わります。そして5月1日に新天皇が即位され新しい年号の時代を迎えようとしています。もちろん歴史としての時代は基本的には連続していますので、元号によって大きく変化するものではありませんが、現代を「平成の時代」と定義して一つの区切りをつけて考えることは、お互いのコミュニケーションと理解を容易にする一つの方法でもあると思います。その意味でも特に最近のマスコミでは、いろいろな角度で「平成の時代」を取り上げる記事が目立ってきたように思います。
 特に日本経済新聞は、2017年10月7日から「平成の30年 陶酔のさきに」というシリーズを毎週掲載し、2017年11月2日からは「ポスト平成の未来学」という別のシリーズも毎週掲載していました。
 「平成の30年」では、昭和から平成へ、バブルとその余波、ネット台頭、世界のうねりと、改革 光と影、進んだ「開国」、パラダイムシフト、大災害を生きる、気がつけば後進国、文化は世につれ、というタイトルの下で分析がなされ、今年に入ってからは高齢化先進国というタイトルでこのシリーズは継続しています。
 「ポスト平成の未来学」では、若者たちの新地平、健康イノベーション、SFを現実に、暮らし新潮流、少子社会の針路、共創エコ・エコノミー、切り開く教育、遊び進化論、老いも悪くない、共生社会へ、あすの安心・安全、残るフロンティア、死を考える、0歳の君へ、というタイトルの下でシリーズが掲載され、昨年の12月27日に終わりました。

 以上のように、現代を「平成時代」と定義し、以下では「平成時代」とはどのような時代かということを整理してみようと思います。そして、次の時代はどのような時代になるかという可能性を考えてみようと思います。そのための資料としては、上記に紹介した日本経済新聞の二つのシリーズを参考にしながらまとめるという方法を取ろうと思います。しかしこの二つのシリーズは多方面の分野にわたっていますので、ここでの書き込みでは特に経済と社会に関係した項目を選んで、それを中心にしてまとめたり分析したりすることにします。

 皆さんからの意見やコメントがあれば歓迎します。
 

先生の予想的中。

 投稿者:5期生 ひろせ  投稿日:2019年 1月29日(火)02時18分48秒
返信・引用
  新島先生のお墓参りをこの時期に企画することが多かったのですが、いつもなぜか雪が積もったりします。
今回も大雪警報が出ました。
今年は4月開催を予定したので、当日中止発表は免れましたが、茨木の「雪男」のシワザかもしれませんね~笑笑
 

(無題)

 投稿者:二村 重博  投稿日:2019年 1月27日(日)21時00分8秒
返信・引用
  国富論
 

Re: 『国富論』(29) 第3編 第2章

 投稿者:二村 重博  投稿日:2019年 1月26日(土)17時04分52秒
返信・引用
  > No.4445[元記事へ]

学生さんの発言へのリプライです。

> こちらの参考文献はなんでしょうか?
> (389頁)とはどの文書のことをさしているのか是非知りたいです。

アダム・スミス(Adam Smith)の『国富論』(An Inquiry into the Nature and Causes of the Wealth of Nations, 1776)の邦訳は明治以来多くのものが出版されてきましたが、ここでは、以下の最近の邦訳を使いました。

 アダム・スミス 山岡洋一訳『国富論~国の豊かさの本質と原因についての研究~』(上)・(下) 日本経済新聞出版社、2007年

 質問の389頁は第3編第1章になりますので398ページの間違いと思いますが、いずれも上記邦訳の「上」の頁です。

 『国富論』についての書き込みを読んでもらいありがとう。この本の邦訳や背景について興味があるならば、このホームページの「『国富論』に入る前に」(1)2008年11月22日(このホームページの292頁))、(2)12月12日(289頁)、(3)12月19日(288頁)、(4)12月30日(285頁)を参照してみてください。
 

Re: 『国富論』(29) 第3編 第2章

 投稿者:学生  投稿日:2019年 1月25日(金)23時27分38秒
返信・引用
  > No.1113[元記事へ]

二村 重博さんの発言へのリプライです。

こちらの参考文献はなんでしょうか?
(389頁)とはどの文書のことをさしているのか是非知りたいです。
 

新島先生のお墓参りは4月以降に企画します

 投稿者:5期生 ひろせ  投稿日:2019年 1月23日(水)21時03分2秒
返信・引用
  恒例の新島先生のお墓参りは、4月以降に開催します。
この掲示板でお知らせしますので、よろしくお願いします。
 

インフルエンザ

 投稿者:73年度生山崎博之  投稿日:2019年 1月20日(日)09時02分18秒
返信・引用
  A型インフルエンザにかかりました。38.9度の高熱に節々の痛み。
今、このA型インフルエンザが猛威を振るっているそうですね。お医者さん曰く
「山崎さんも流行の先端に乗れましたね」

ここ数年風邪ひとつ引かず、体力には自信がありましたが、久しぶりにダウン。
予防接種はしておくべきでした。皆さんもくれぐれもご注意を。
 

シェーレンウムシュタイク。

 投稿者:5期生 ひろせ  投稿日:2019年 1月14日(月)12時28分16秒
返信・引用 編集済
  私は運動が得意ではなく、特に球技は苦手です。山奥で育って子どもの頃やっていないということもありますが、運動神経が人より劣っているようです。
そんな私がストレス解消にやっているスポーツがスキー。
京都からクルマで1時間、ロープウェイ?で標高1100メートルの蓬莱山に登れば、別世界。気温も氷点下ならば、雪も積もる。先日もマイナス4度で、積雪110センチ。
一人でびわ湖バレイで半日も滑れば、脚は棒のように。
地上では身体一つで味わえないスピードと琵琶湖を見下ろす絶景。視界が良ければ伊吹山も見えます。冬場のストレス解消手段として有効です。

スキーも道具や滑走技術、種目も拡大していますが、私はオーソドックスなゲレンデスキーを愛しています。というか、それしかできません。モーグルも、歳のせいか去年くらいから怖くなってきました。
しかし、人が少なくなってシェーレンウムシュタイク(ステップターン)でスキーをずらさず加速を掛けながら猛スピードで滑降することはやめられません。
岐阜や長野へ出かけるのは時間的に制約がありますし、半日も集中して滑れば十分なので、あまり行こうと思いませんが、
できればびわ湖バレイへは毎週通いたいものです。
 

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