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うつりゆく時代(14)人工知能AIの事例⑥ 「工場」その1

 投稿者:二村重博  投稿日:2017年 7月 9日(日)11時07分12秒
返信・引用
   今回は、AIやI o Tなどの先端技術がモノを作る現場でどのように利用されているかという事例を見てみます。このような工場は「スマート工場」と言われていますが、その具体的な事例を、これまで同様、今年初めから最近までの日経の記事から見てみようと思います。
 ところでこのスマート工場とは、「I o TやAI、ビッグデータの解析技術を駆使して効率を高めた工場。機器からデータを収集・解析することで、自動化を進めたり、故障を未然に防いだりするなどして最適な生産体制を築く。人出不足を背景に導入を図る企業が増えている。自動化による生産体制の変化に柔軟に対応できる働き手の確保が課題だ」(1/15)というものです。したがって以下では、自動化・無人化、故障や不良品の予知、ビッグデータの活用、搬送、電力、水量、産業ロボ関係に分けてまとめてみます。

 (1) 自動化・無人化
 〇 熟練技術をAIが代替
 コマツは、現場監督と作業員の会話や日誌などのデータをAIに学習させ、AIが現場監督に効率的な建機の操作ばかりでなく、施工計画まで踏み込んで自動化を進めています。コマツは、東京工業大学やMITと提携して、「早期にAIで制御する全自動建機の実現を目指す」(2/16)ということです。
 清水建設は2018年度に建築現場に自律型ロボットを一斉に投入する計画です。「鉄骨を自動で溶接できるロボットのほか、資材を作業する場所まで運ぶ搬送ロボット2種類と、資材の積み替えを担うロボット、天井に内装材を据え付けるロボットの合計5種類を同時に投入する」(6/22)というもので、同様の作業を技能労働者がする場合に比べて7割少ない人数で可能だということです。建設業で働く技能労働者はこの10年で60万人近く減少、今後10年以内にさらに100万人規模で減少するといわれるなか、「人工知能(AI)の進化により、ロボットは生産性を高めるだけでなく、現場の技能を伝承していく役割も持ちつつある」(6/22)という面も注目すべき点です。
 「酒造業では職人から一般社員にものづくりの業務を移す流れが出ている」(5/17)なかで、ロームとシステム会社のラトックシステム(大阪市)は、酒造りのタンクに温度センサーを設置し、無線通信でパソコンにデータを入れ発酵の状態を24時間監視するシステム「もろみ日誌」を開発しました。これにより一般社員が技術を継承することも容易になると思われます。
 味の素は主力工場に労働時間を短縮するシステムを導入する予定です。「2019年度までに、アミノ酸の発酵状況の数値データを直ちに共有できる電子端末と通信インフラを整備し、データの記載などにかかる時間を縮める。将来は人工知能(AI)などを活用し、発酵工程の無人化も検討する」(6/27)とのことです。
 〇 新技術の開発
 日本電産はエレベーターを自分で乗り降りできるロボットを製品化しました。
 ロームは建物の階をまたいでデータをやり取りする無線通信技術を開発しました。
 「富士経済によると、工場の自動化による次世代型のFA機器・システムの世界市場は17年の約2兆4500億円から22年に2.8倍の約6兆9600億円に拡大する見通しだ」(6/10)ということで、この分野の動向に目が離せません。
 〇 夜間稼働も可能
 金属部品加工のサワダ精密(姫路市)はI o T対応の工作機械を導入し夜間も無人稼働を可能にしています。
 産業用刃物の中橋製作所(兵庫県三木市)は、全工程を1~2台でこなす複合機械と搬送用ロボットを導入し、夜間の無人稼働を実現しました。
 大成建設は建設機器を自律走行できる制御システムと作業員との接触を防止する察知システムの開発に着手、AIを活用した無人施工システムを19年度にも現場で実証実験するとのことです。
 プレハブ住宅の建設では、例えば積水ハウスの静岡工場(掛川市)では低層住宅の骨組みの製造で、127台のロボットが24時間体制で稼働し自動化率は96%強とのこと。工場生産の利点は、品質の安定、天候に左右されない、人の負担の軽減等が挙げられます。
 〇 世界の企業の状況
 4月24日、世界最大級の産業見本市「ハノーバーメッセ」がドイツのハノーバーで開かれ、AI関連の新技術が目立ちました。機械メーカーなど6500社が出展、日本からは日立製作所、川崎重工業、コニカミノルタなど36社が参加。ドイツからは2500社、中国からは1300社が出展。「実用化への足音が高まるAIを活用した無人工場。世界各地で開発競争が一段と激しくなりそうだ」(4/25)という状況です。

 (2) 故障や不良品の予知
 ブリチ″ストンは乗用車タイヤを生産する彦根工場で、生産設備の燃料の残量や部品の動作回数の記録データを外部に提供して、燃料の安定供給や設備の故障防止の整備を進めています。
 東レエンジはAI活用の検査機を開発して工場の操業管理に生かしています。「温度や圧力のデータを組み合わせることで熟練者しか見つけられない異常値をAIで読み取るようにする。熟練技術者の大量退職に備え、AIが役割を代替する」(1/15)ことになります。
 日揮はNECと組んでAIを使ったプラント運営を支援するサービスを開発し、国内外のプラントに売り込む計画です。それは「温度や圧力、ガスや液体の流量など膨大な量のデータの解析が伴うプラントの運営は従来、ベテランの作業員やエンジニアの経験に頼ってきた。データ解析にAIを活用することで、プラントの運営効率を高めるとともに故障の予兆検知などにもつなげる」(2/2)というメリットがあります。
 ファナックは異なるメーカーの工作機械などをつなぐ「フィールドシステム」向けソフトを開発し、9月末に発売します。これは稼働率の向上や故障を予防することを可能にしています。
 オムロンは、工場に製造ラインで発生する故障や不良品をAIで予知する制御機器を開発し、2018年に製品化を目指すということです。
 ソニーCSLと電通国際情報サービスはAIを使ったデータ解析サービスを始めます。「工場の故障予測やマーケティングなど幅広い用途での活用を見込む」(5/30)というものです。
 人材派遣会社大手のテンプホールディングスは「ロボティック・プロセス・オートメーション(RPA)」事業を始めます。RPAとはパソコンを使ったデータ入力など単純作業を自動化するサービスで、「仮想ロボット」などと呼ばれる新技術です。「業務の効率化だけでなく、人的ミスの防止や監視の目が届きにくい海外子会社の不正防止にも活用できる」(6/28)というもので、人手不足に直面している業界からの需要を見込んでいます。
 AIベンチャーのABEJA(アベジャ、東京・港)は機械の故障を予知し経営効率向上につなげるサービスを7月から始め、3年後に100社以上の導入を狙っています。「画像や動画、振動、稼働状況などのデータを分析し、機械の故障予知や検品業務の自動化などにつなげる」(7/3)ものです。

 (3) ビッグデータの活用
 素材業界では、生産に関係するデータは大量に存在しますが、これらの埋もれたデータをどのように活用するかが課題となっています。「素材メーカーは24時間稼働するプラントで製造する。温度や圧力の変化など生産にまつわるデータは大量に存在するが、保守点検時にしか使わないものも多い。データを生産や開発にも応用すれば、未知の技術の開発につながる可能性もある」(6/7)ということで、以下に素材各社の取り組みを6月7日の日経の記事から引用しておきます。
 三菱ケミカルHDは、6月にデジタル戦略を担う専門チームを設置、2020年までに200億円を投資予定。
 住友化学は、シンガポール政府の支援で、現地プラント保守にビッグデータを活用。
 JSRも20年までに、ITに100億~120億円規模の投資予定。
 旭硝子は17年から稼働データの解析で化学品やガラスの品質を安定化させた。
 世界最大手の独BASFも15年からCEO直轄のデジタル戦略チームを設置。
 
 

蚤の市(20)

 投稿者:73年度生山崎博之  投稿日:2017年 7月 9日(日)09時08分31秒
返信・引用
  庭に苔を増やそうとしているゾーンがあります。
苔と言えば薄暗くジメジメしたところに生えるというイメージがありますが、意外にも日照時間が大切なのだそうです。半日以上日が当たる場所、あるいは明るい日陰。そして保水性の高い土壌づくりと水やりが大切です。
そんな苔ゾーンに蚤の市で買ってきた石のお地蔵さんを置いてみました。彫りたての新しいお地蔵さんだったのでまっさらな状態から数位ヶ月経ってようやく緑がかってきました。しかし小生が望む「苔むす」という状態には程遠く、このペースでは何十年もかかりそうです。
そこで、お地蔵さんを買ったおじさんに相談してみると、「セメントの粉少々を水で薄めた無糖ヨーグルトで溶いて、そこに苔の胞子を混ぜて塗るといいですよ」と教えられました。
セメントの粉はないけれど、胞子は空中を飛んでいるだろうから取敢えず水で薄めたヨーグルトを塗ることにしました。
すると塗った後から犬がペロペロ・・・。

やはり、数十年かかりそうです。
 

ココロとカラダの健康(学生の街、京都)

 投稿者:1976年 臼井  投稿日:2017年 6月25日(日)15時52分19秒
返信・引用
  6月30日21時からNHKのBSプレミアム(103CH)で「新日本風土記 京都 青春物語」が放送されます。

兎角、観光やグルメが注目されますが、京都の持つ別の顔や大学生活を送った70年代が映し出されるかもしれません。参考までに書き込みします。

(放送内容)
千年の都、京都。14万人の大学生たちが暮らす“学生密度が日本一高い町”。育まれた学問の伝統と自由の気風。時代ごとに刻まれた夢と挫折。古都に綴(つづ)る青春の物語。
千年の都、京都。そのもう1つの顔が、14万人の大学生たちが山手線の内側ほどの広さに暮らす“学生密度が日本一高い町”だ。明治時代から、この町は、時代を超えて数え切れない青春を見つめてきた。戦争の時代、大学紛争の時代、そして今…。育まれた学問の伝統と自由の気風。恋に音楽、そして、夢と挫折。古都を舞台に、終わりなき青春の物語を紡いでいく。
 

連  絡

 投稿者:二村重博  投稿日:2017年 6月25日(日)11時53分45秒
返信・引用
   来週の「うつりゆく時代」の書き込みは休みます。  二村  

うつりゆく時代(13)人工知能AIの事例⑤「業界」その2

 投稿者:二村重博  投稿日:2017年 6月25日(日)11時41分35秒
返信・引用
   前回は、I o Tに直接関係する企業という意味で「業界」と呼び、日本の企業の動きを見てきました。引き続き、同じテーマで世界各国の企業の動きを日経の記事(今年の初めから最近まで)で整理してみます。

(3) アメリカのIT企業とその動き
 ○ クラウド市場
 クラウド市場の世界シェアは、2016年10~12月期のデータでみると米アマゾンが33.8%、米マイクロソフトが16.3%、米グーグルが7.8%、米IBMが3.7%を占めていました(3/16)。この中でもグーグルは、インフラ整備に1兆円以上を投資し、音声認識や自然言語などの進歩がめざましいAIの機能をクラウド経由で提供するサービスを考えて、この分野にさらに進出しようとしています。
 ○ AIスピーカーへの動き
 スマートスピーカーとは、「主に家庭向けの据え置き型音声認識端末。話しかけると、会話型人工知能(AI)が知りたい情報を検索したり、音楽を再生したり、家電を操作したりする」(5/18)もので、前回にも触れたように、2014年に米アマゾン・ドット・コムが発売したものです。2017年4月時点のアマゾン「エコー」のシェアは71%で2位はグーグル「ホーム」の24%ということです(5/19)。
 グーグルは同社の会話型人工知能(AI)「グーグルアシスタント」を搭載したスマートスピーカー「グーグルホーム」を発売していますが、5月17日にこれを年内に日本でも発売すると発表しました。日本勢はこの分野でも、「音声認識などIT機器の技術を持ちながら、サービスや商売の基盤は米国勢に押さえられる歴史の繰り返しだ」(5/30)という状態で、石野雅彦シニアアナリストは、「前例を重視する日本企業は歴史上、ほとんど基盤を作り出せなかった」(5/30)とこの立ち遅れた状態を指摘しています。
 一方、アップルは6月5日に、AIスピーカー「ホームポッド」を12月に発売すると発表しました。日本向けは来年以降になるということです。「先行するアマゾン・ドット・コムやグーグルとの違いを高級感と音質に置き、価格をアマゾンの普及品の7倍に設定。AIの応答の制度で劣るとの調査もあるが、高級イメージを世界のアップルファンに訴える戦略だ。ブランド頼みの後追いは通用するのか」(6/7)ということで、その成果を見てみたいものです。

(4) 中国のIT企業とその動き
 〇 5G通信への動き
 中国の通信大手3社―中国移動通信集団(チャイナモバイル)、中国聯合網絡通信集団(チャイナユニコム)、中国電信集団(チャイナテレコム)―は、2020年までに約5兆円を投じて第5世代の通信網(5G)を整備するとのことです。中国は携帯電話の契約件数が世界最大で、13億件を超えると言われています。
 〇 ビッグデータの市場
 「米調査会社IDCによると、17年のビッグデータの世界市場は前年比12.4%増の1508億ドル(約17兆円)と予想する。うち米国が788億ドル、西欧が341億ドルで、合わせると世界市場の4分の3を占める。現時点では中国の規模は小さいが、将来は『中国市場が米欧に迫る可能性は大きい』と米半導体大手の現地幹部は分析する」(5/27)という状態のビッグデータ市場で、中国政府は20年をメドに市場規模を現在の3倍になる1兆元(約16兆円)まで増やすという目標を発表しました。これを受け、鴻海(ホンハイ)精密工業やアリババ集団も新事業を発表しました。ビッグデータ時代に各企業がどのように展開するかはこれから目の離せないところです。
 〇 外国企業との提携
 中国でも外国企業との提携は進んでいますが、特にドイツの大手企業との提携が相次いでいるようです。日経は「中独企業 蜜月時代」(6/10)という見出しを付け、中国ネット検索大手の百度(バイドゥ)と独自動車部品大手のボッシュの自動運転を目指した提携、通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)と独DHLとの提携などの例を挙げています。「自国優先姿勢を強める米国との関係に不透明感が漂う中、独企業と組み先端技術を習得したい中国側と、巨大市場の中国でさらに技術を磨きたい独側の思惑が一致した」(6/10)というように、ドイツは中国依存を高めていますが、保護主義の姿勢を強めるトランプ政権の影響もあるようです。
 〇 中国の産業用ロボット「爆買い」需要
 中国では、ロボット需要が急増しています。製造現場での人件費の高騰や12年に労働力人口の減少に転じた中国での人手不足、省力化のニーズ、政府の補助などが背景にあります。「国際ロボット連盟によると、中国における15年の産業用ロボットの販売台数は6万7000台と世界市場の約3割を占めた。さらに中国市場では16~19年に平均で年率20%で伸びると予測。19年には世界市場の4割を占めるとしている」(6/17)という状態です。これに反応して日本や欧州の企業はロボットの生産能力を高めようとしています。川崎重工業は蘇州工場の生産を16年度には4000台だったものを17年度には7000台に引き上げる、不二越は18年までに中国で新工場を稼働させ現在の約3倍の月1000台を目指す、安川電機は中国の工場敷地内に新棟を建設し19年までに月産台数を1200台以上と現在の2倍以上に増やす、ナブテスコは日本と中国の工場に70億円を投じ多関節ロボットの腕を動かす基幹部品である減速機を増産する、などなどです。

(5) その他の地域の状況
 「その他の世界」と言えば、無数にあるわけですが、日経が取り上げている記事との関係で、以下では、台湾とインドだけを見ておきます。
 〇 台湾
 台湾のITは6カ月連続の増収ということです。「世界のIT(情報技術)景気を占う台湾企業の業績回復が続いている。主要IT19社の5月の売上高を集計したところ、合計額は前年同月比1.9%増と6カ月連続の増収だった」、「19社合計の売上高は7798億台湾ドル(約2兆8千億円)で、増収率は前月より約1.6ポイント縮小した。19社中11社が増収を確保した」(6/14)ということで、パソコンの受託生産や、液晶パネルの供給が拡大したことが理由のようです。
 ○ インド
 今年の1~4月にかけての日経の記事は、「インドIT 強まる逆風」(4/26)という見出しが示すように、インドの成長を支えてきたIT企業が転換期にきているという論調でした。これはインドITサービス企業の大手3社―タタ・コンサルタンシー・サービシズ(TSC)、インフォシス、ウィプロ―の2016年10~12月期の合計売上高の伸び率が前年同期比5.4%で、2009年以来の低水準になったことが理由でした。背景には、欧米市場で需要の伸びが鈍化したこと、人件費の上昇が利益率を押し下げたこと、さらに主力のアメリカ市場で専門職の外国人向けビザ(H-1B)の審査が厳しくなることなどが考えられます。
 しかし、日経は6月になると、「ITの黒字 インド勢躍進」、「インド企業 純利益1割増」という見出しでインドの企業の好調ぶりを報道していました。これは、日本経済新聞社のアジアの主要上場企業「Asia 300」(これは中国・香港、韓国、台湾、インド、東南アジアの上場企業から選ばれたデータ)を使って分析したものでした。結果は、2~4位にインドの企業が入り、うち2社はIT企業でした。「インド40社の2016年度の純利益の合計は前年度比1割増え、3年ぶりに増益になった」、「外需が中心のITサービスも堅調だ。タタ・コンサルタンシー・サービシズ(TCS)やインフォシスは高い利益率を維持し、ビッグデータ解析やクラウドサービスなどの新分野も伸ばす」(6/17)という状態での報道でした。ITを中心とする先端技術が今後世界の経済をどのようにけん引するかという問題を提起した記事でした。
 

蚤の市(19)

 投稿者:73年度生山崎博之  投稿日:2017年 6月25日(日)09時25分53秒
返信・引用
  「SPレコードはないですか?」
先月の蚤の市であるお店で聞くと
「SPレコード?なぜそんなモノが欲しいの」
「この前、蓄音機を手に入れたもんだから」
「鉄の針、竹の針?」
「鉄の針」
「分かった。今度もってくる。ただ曲は選べないよ」
ということで、月に一度の蚤の市に今月も出かけてまいりました。

いろんなSPレコードがありました。
『橘中佐』『乃木希典「保典少尉の戦死」』『忠臣蔵 第五編』『六段』・・・
『蔵臣忠』というように、すべて右から左に書かれています。それだけでも新鮮です。
 

花を愛でる(77)

 投稿者:73年度生山崎博之  投稿日:2017年 6月24日(土)10時12分19秒
返信・引用
  毎月一度季節の花を送ってくれる商売があるようで、子供たちが母の日のプレゼントに選んだのがその6カ月分のものでした。5月に送られてきたのがバラ、そして6月分がクレマチスです。

クレマチス、和名をテッセン(鉄仙)とかカザグルマ(風車)などと呼ばれ種類も色々あるそうです。我家の庭に咲いたのものは直径10センチもあろうかという大振りのものでしたが、今回送られてきたものは1~2センチのかわいい花でした。
先月たまたま買ってきた花器にもピタリと収まって、毎日目を楽しませてもらっております。
 

花を愛でる(76)

 投稿者:73年度生山崎博之  投稿日:2017年 6月18日(日)12時43分10秒
返信・引用
  <和名の「蛍袋(ホタルブクロ)」は、子どもが袋のような形をした花のなかにホタルを入れて遊んだことに由来するともいわれます。>

写真の白い方の花がホタルブクロです。成程、中に蛍を入れてその明かりを見てみたくなる花ですね。
そうか、もうすぐ蛍の季節ですか。
 

蚤の市(18)

 投稿者:73年度生山崎博之  投稿日:2017年 6月18日(日)08時37分15秒
返信・引用 編集済
  蚤の市だからといて、古い物しか売っていないとは限らず、新しい手製の物が並べられていることもあります。
去年買ったのが、蔓で編んだ籠。直径50センチほどあって、足まで付いて1200円。
ウッドデッキに置いて、花籠として楽しんでおります。

素人っぽい作りながら、この値段なら満足。
蚤の市の楽しみはこんなところにもあります。
 

うつりゆく時代(12)人工知能AIの事例④「業界」その1

 投稿者:二村重博  投稿日:2017年 6月17日(土)16時01分5秒
返信・引用 編集済
   すでにふれたように、現代は第4次産業革命の時代とも呼ばれています。つまり、18世紀後半から蒸気機関などで機械化が進み第1次産業革命の時代が始まりました。18世紀中ごろになりますと電力の時代になり第2次産業革命と言われています。そして、2000年ごろになるとインターネットが登場し第3次産業革命の時代に入りましたが、ネットにつながるのはパソコンやスマホなどの情報機器だけに限られていました。ところが現在は、家電や車、衣服等あらゆるものがネットにつながる I o T (Internet of Things、モノのインターネット)の時代になり、第4次産業革命と呼ばれています。すでに見たように、この情報技術 ITの進歩は人工知能AIの進化に支えられ、経済や社会の仕組みを変えて新しい時代をもたらそうとしています。

 これまで、AIを中心とする先端技術がどのように利用されているかの事例を、農業、小売業、衣料、医療・介護、自動車、交通という分野で見てきましたが、ここでは、このI o T を中心とする新時代を支えていると思われる企業の動向と、これまで「成長のエンジン」とみなされてきた製造業の工場にどのような変化があるのかという視点からとらえてみようと思います。今回も、今年の初めから昨日(6月16日)までの日経の記事の見出しでAI、I o T、ITの用語がある記事を取り出し、その中から「業界」(I o T に直接関係する企業という意味で、とりあえずのここだけの呼称としておきます)と工場に分けて関係する記事をまとめてみます。

 【業界】
 まず、全体を概観し、そのあと個別企業の取り組みと各国別の動向を見てみます。
 (1) 概観
 この分野で重要なのがセンサーなどで集めたデータをクラウド空間で保存し分析する「プラットフォーム(基盤)」です。当然、米GEや独シーメンスなどが参入してきました。「I o T基盤はタービンや工作機械といったハードのOT(運用技術)とITを結びつけ、導入企業の業務改善につなげる」(1/6)というもので、世界で200以上あるとされているようですが、リードするのはOTとITの両方の技術をもつ大手製造業です。日立製作所も昨年5月にI o T基盤「ルマーダ」を立ち上げて追いかけています。
 野村総合研究所によれば、国内I o T市場は、15年の5200億円から20年には1兆9400億円、22年には3兆2000億円に拡大すると予測されています。半導体市場は需要不足と供給過剰のため価格が下落していましたが、このようなI o T市場拡大のため再び需要が伸びてきて半導体製造装置大手6社の来期3月の予想も6社中3社が経常最高益を見込む、(5/11)ということです。

 (2) 日本のIT企業とその動き
  ○ 5G通信への動き
 5G通信とは、次世代の超高速無線通信「第5世代」のことで、2023年には全国で利用できるということです。このため、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの携帯大手3社は20年に5Gの利用を一部で開始し、3社の総投資額は5兆円と言われています(6/7)。「5Gは現行の4Gと比べ実効速度が最大100倍程度になる」(6/7)ので、自動運転の場合により高性能な自動運転が期待できる、遠隔医療などの可能性が高まる、スポーツ中継などでは見たい視点からの中継を楽しむ、産業分野ではI o Tの加速化、インフラの遠隔管理など、これまで以上の用途の拡大が期待できます。
  ○ I o Tデータの売買市場
 オムロンなど日本企業100社がI o Tで蓄積したデータを売買できるような流通市場を2020年にも創設するということです。日立製作所、NTT、東京電力パワーグリッド、新日鉄住金ソリューションズなども参加を検討しています。「センサーなどネットにつながる製品は20年に世界で500億台に増える見通し。日本はI o T技術の中核となるセンサーで世界シェアの約4割を占める。ハードに加えて、I o Tで生まれるビッグデータ流通システムでも欧米勢に先行する」(5/23)ので、膨大なI o Tのデータを利用できれば新たなビジネスチャンスが生まれることが期待できます。
  ○ 対話型ロボット事業
 ソフトバンクは15年6月に「ペッパー」を発売、日立は16年4月に「エミュー3」を開発し18年度の実用化を目指す、シャープは16年5月に「ロボホン」を発売、パナソニックは卓上ロボットを開発したが商品化は未定、というような状況の中で、富士通が新たに対話型ロボットの市場に参入し、10月には企業や自治体向けに出荷、2020年度には売上高300億円を目指している(5/16)、とのことです。
 富士通は、基礎技術を持つ理化学研究所と共同して理研のAI研究拠点である革新知能統合研究センター(AIP、東京・中央)に共同研究組織を設置します。「『暗記』が得意な現在のAIと異なり、いわば、『ひらめき』で勝負するAIの実現を目指す。米国勢が先行するAI研究の勢力図を塗り替える成果を出したい考えだ」(3/4)ということで、成功を祈りたいものです。
  ○ 孫正義氏の「野望」
 最近のソフトバンクグループの動きには注目するものがありますので、日経のソフトバンクに関する記事を追ってみました。
 孫氏は、「地球は一つのコンピューターになる。その時に何ができる?」、「地球全体をネットワーク化する」という壮大な「地球コンピューター構想」(3/16)のもとで、昨年、イギリスの半導体設計アーム・ホールディングスを3兆3千億円投じて買収しました。孫氏の狙いは、「国ごとに分かれた地域限定ではなく、地球全体に行き渡る通信とモノの頭脳である半導体を握る。モノがネットとつながる社会の根幹をおさえることが、孫氏が描くI o T戦略だ」(3/16)ということになります。
 このような戦略のもとソフトバンクは、タクシー配車とライドシェア(相乗り)サービスで中国首位の滴滴出行に出資しました。滴滴出行は4月28日に55億ドル(約6千億円)の資金調達をすると発表しましたが、ソフトバンクグループが最も多いとされ、ソフトバンクが将来を見据えて中国に布石を打ったことになります。さらにソフトバンクは、「アンドロイド」の開発者であるアンディ・ルービン氏が運営するハードウェア開発支援ファンドに数100億円の出資をしています。人工知能AIやロボットの分野で新商品の開発を加速させることが狙いのようです。
 また、5月20日はサウジアラビアなどと共同で10兆円規模の投資ファンド「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」を発足させたと発表しました。投資先は大企業ではなくIT(情報技術)関連のベンチャーとのこと。「世界のベンチャーキャピタルの総額を上回る巨大ファンドの出現は、米西海岸シリコンバレーが主導してきたハイテク産業の世界地図を塗り替える可能性を秘める」(5/21)という巨大ハイテク企業連合を作る狙いを持っています。さらに、これはトランプ大統領のサウジ訪問に合わせてサウジ政府と合意したという演出まで付いています。しかし、ソフトバンクはこの新ファンドを自社の連結対象に加えているので、一歩間違えば巨額の損失も覚悟しなければならないリスクもあります。
 ソフトバンクは、この10兆円資金を利用して米半導体大手のエヌビディアの株式を取得しました。「エヌビディアは画像処理用半導体(GPU)の大手。車載カメラやレーダーなどのクルマの『目』がとらえた膨大な画像のデータを処理する技術に優れる」(5/25)ので、これも孫氏の将来に対する布石とも言えるかもしれません。
 また、ソフトバンクはブラジルの配車サービス最大手の99に1億ドル(約112億円)を出資しました。「今回の出資はソフトバンクによる米ウーバーテクノロジーズへの対抗軸形成という見方もできそうだ」(5/25)ということで、世界70カ国以上で事業を展開しているウーバーとの競争も激しくなりそうです。
 さらにソフトバンクはロボット開発ベンチャーのプレンゴアロボティックス(大阪市、赤沢社長)とAIと連動する「AIスピーカー」で提携しました。ブレンゴアが開発した箱型スピーカー「プレンキューブ」にソフトバンクのAIを搭載し年内に発売するとのことです。AIスピーカーは米アマゾン・ドット・コムが2014年に発売したもので、日本の企業もアメリカを追いかける形で参入を計画しています。
 ソフトバンクグループは、米グーグルの持ち株会社アルファベットの傘下にあるロボット開発ベンチャーの米ボストン・ダイナミクスとSCHAFT(シャフト)を買収することになりました。両社は2足歩行などロボットを動かす制御技術に優れているとのことです。ソフトバンクは15年にペッパーでロボット分野に参入しましたが、ペッパーは手や首が動いても2足歩行ができません。それを補う技術を手に入れたことになります。「通信が本業のソフトバンクがロボットに力を入れる背景には、孫正義社長の超長期の戦略がある。孫社長はAIが人類の知恵の総和を超える『シンギュラリティー』があと20年ほどで来ると予測する。そうなれば『あらゆる産業が再定義される』が、最も変化が大きいと見るのが人間による単純労働の現場だ。『今後30年ほどでブルーカラーはメタルカラーに置き換わる。つまり、スマートロボットが社会を変える』と話す」(6/10)ということで、これも孫氏の大きな構想の野心のもとにあるのかもしれません。
 

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